4Kテレビ普及加速→平均20万円下回る

フルハイビジョンの4倍の解像度を持つ高画質な「4Kテレビ」の普及が加速している。これまでは高価格で消費者にとって手に届きにくかったが、平均価格は20万円以下にまで低下50型以上の大型液晶テレビの販売台数の割合でも約半分を占めるなど定着化してきており、今夏のボーナス商戦の目玉としても期待されている

仕事帰りのサラリーマンらが立ち寄る東京・新橋の家電量販大手ヤマダ電機の「LABI新橋」。テレビ売り場では、4Kテレビが東芝の43型が16万8000円、韓国LG電子の43型が10万2600円で売られるなど低価格が進んでいる

調査会社BCNによると、4Kテレビの平均単価は5月に19万4000円と、前年同月比で4割も下がった部品価格の低下、製品数の増加、小型化を背景に価格競争が進んだためだ。液晶テレビ全体に占める割合を見ると、5月には台数ベースで1割、金額でも3割を初めて超えるなど存在感を増している。特に50型以上の大型の液晶テレビの販売台数で4Kが占める割合は前年同月比2.3倍の47.2%にまで拡大した

4Kのテレビ放送は設備更新に多額のコストがかかるため、地上波では実現のめどが立っていない。だが、今秋に日本進出する米動画配信大手のネットフリックスは4Kコンテンツもそろえる。液晶テレビの買い替え需要を狙うメーカー各社は今夏のボーナス商戦で、こうしたネット映像にも対応できる新製品を相次いで投入している。

4Kテレビのシェアで国内トップのソニーは米グーグルの基本ソフト(OS)「アンドロイド」を搭載した「ブラビア」の新製品7機種(43~75型、店頭想定価格21万~100万円)を発売。「売れ行きは好調だ」(担当者)という。

パナソニックやシャープも多数の新製品を投入し、競争が激化。BCNは「大型モデルでの4Kは当たり前になってきた。プラスアルファの魅力をどこまで消費者に示せるか」が勝敗の鍵を握るとみている。

参考 Sankei Biz 2015.07.07

 

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