17湖沼の漁獲量減少→外来魚の影響

全国の湖沼の多くで、食用の魚介類が2008年までの10年間で半減し、ブラックバスなどの外来種の増加が主な原因となっているとの研究結果を、国立環境研究所(茨城県つくば市)のチームが22日に発表した。松崎慎一郎研究員は「水質悪化などより影響が大きく、外来種の侵入防止や駆除を優先させる必要がある」と訴える

チームは、全国の湖沼のうち農林水産省による過去の統計データがある琵琶湖(滋賀県)や霞ケ浦(茨城県)、十和田湖(青森県・秋田県)など大型湖沼23カ所を調べた漁獲量や年間漁業日数などから、ワカサギやコイ、エビ、シジミなど食用の在来種(21種)の総量を推定。その結果、98年から08年の10年間で総量が減った湖沼数は17カ所に上ったその減少率は平均48.7%だった

減少の原因を分析したところ、(1)外来魚の生息種類数(2)コンクリート護岸率(3)水質の指標となるリン濃度--のうち、護岸率やリン濃度は必ずしも総量の増減と一致しなかった一方、外来種の生息種類数が増えると、それに伴って減る傾向がみられたという

分析の対象にした外来種は、ブラックバスやブルーギル、カワマスなど魚を食べる7種。外来種の種類数の増加が食用の在来種に与える影響について、松崎研究員は「外来種の種類が増えると生息域も広がり、それだけ在来種が食べられたり、エサを奪われたりして減ったのではないか」と説明している。

参考 毎日新聞 2015.01.22

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