大手化学メーカー、自動車用途強化

5月下旬に横浜で開催された「人と車のテクノロジー展」。期間中に9万人近い自動車業界関係者らが訪れた会場で、自動車部品メーカーなどに混じって、大きなブースを構えていたのが大手化学メーカーだった。各社は汎用の石油化学から機能性が高いスペシャリティケミカル(機能性化学)へのシフトを進めており、中でも自動車関連を共通して重点強化分野に位置付けている。

世界を見渡しても、これだけ多くの素材を提供できる化学メーカーはほかにない。グループの総合力を活かして、自動車ビジネスをさらに大きく伸ばしていきたい」。同展示会場のブース横でそう語ったのは、三菱ケミカルホールディングスの石渡直明・自動車関連事業推進センター長だ。

■ 三菱ケミカルは幅広い商材を一括で売り込み

三菱系の素材3社(三菱化学、三菱樹脂、三菱レイヨン)が経営統合した同グループは幅広い素材・材料技術を有するいわば“化学業界の百貨店”。自動車関連だけを見ても、汎用樹脂やPPコンパウンド、エンジニアリングプラスチック(エンプラ)、アクリル樹脂、ガラス繊維強化マット、炭素繊維複合材、リチウムイオン電池材料など、その事業領域は多岐に渡る

石渡氏が率いる推進センターは、三菱ケミカルHDが自動車関連ビジネスを伸ばすために立ち上げた戦略的なマーケティング部隊だ。中核3社とその傘下企業で合計46にも及ぶ関連事業部の取りまとめ役となり、グループの素材・材料を一括して売り込むべく、自動車メーカーや主要部品メーカーへの営業攻勢を強めている

たとえば、トヨタが昨年末に発売し、国内で販売台数トップを独走する最新型プリウス。その燃料タンクは、内外層の高密度ポリエチレン、ガスバリア層のエチレンビニルアルコール樹脂、さらには接着層の変性PEに至るまで、三菱がすべての材料を任された。直近の自動車関連売上高は年間3200億円で、2020年までに4500億円を目指すという。

 自動車分野の強化は三井化学も同様だ。「(自動車関連の)モビリティ領域では積極的に資金を投じていく。得意とするPPコンパウンドの能力拡大を急ぎたい」。同社の淡輪敏社長は、5月に開いた経営方針説明会でこう力をこめた。

PPコンパウンドは、改質剤などを混ぜて特定の機能を高めたポリプロピレン系のプラスチック樹脂。顧客の要望に合わせて強度を増したり、耐熱性を高めたりするなど、配合を変えてカスタマイズする。主に自動車のバンパーやインパネ、ピラー(自動車の窓柱)などに使われている

■ 三井化学、旭化成も自動車向けを成長の軸に

三井化学は日本や米国、メキシコ、タイ、中国など世界8カ国で自動車用のPPコンパウンドを生産日系自動車メーカー向けでは約6割のトップシェアを誇り、同商材を柱とする自動車関連部門は全社利益の過半を稼ぎ出す大黒柱だ。特に成長性が高い米国、メキシコ、インドの生産拠点については、2017年までに生産能力を増強する。

旭化成も今年度から始まった新中期経営計画で自動車分野の強化を謳う。

その一貫として、内装やエンジン周り用途の高機能樹脂、省エネタイヤ用合成ゴムなどの素材を一元的に売り込む「オートモーティブ事業推進室」を4月に立ち上げた

旭化成は電子部品メーカーでもあり、車間距離や障害物などを認識する同社のセンサー技術は自動車の安全対策で大きな注目を集めている。「独自性が高いセンシングデバイスを切り込み隊長として、樹脂や繊維なども総合的に提案していく」と小堀秀樹社長。現在、自動車関連の事業規模は1000億円程度(二次電池用セパレーター除く)だが、「2025年には3000億円ぐらいにまで伸ばしたい」と意欲満々だ。

 化学大手がこぞって自動車分野の強化に走るのには理由がある。

まず、世界の自動車生産台数は、新興国の経済成長などで年率2~3%前後の安定成長が続いていること。iPhoneの売れ行き次第で生産数量が大きく振れるようになった液晶・半導体向けの電子材料分野とは違って、ボラティリティ(変動)リスクも少ない

そしてもう一つの理由が、自動車の素材転換だ自動車業界は燃費性能の改善策として、車体の軽量化を推し進めている。現在のところ、自動車に占める樹脂系の使用率は重量ベースで1割強だが、軽量化対策による金属からの代替でさらに比率が高まるのは確実。化学メーカーにとっては絶好のビジネスチャンスだ

■ 樹脂など軽量素材の採用部分が拡大

三菱化学の四日市事業所(三重県)内に拠点を構える、三菱ケミカルHDの自動車関連事業推進センター。訪問客が入り口でまず目にするのが、丸みを帯びた銀色の電気自動車だ

名前は「APTSIS」。同社が技術力をアピールするために、億円単位の費用をかけて独自に製作した次世代コンセプトカーである。

 ダウンロード (1)

車体重量は490キログラムと一般乗用車の半分以下車体シャーシやボンネットには最先端の炭素繊維複合材、構造材の一部はGMT(ガラスマット強化熱可塑性プラスチック)、ボディ外板は特殊な配合を施したPPコンパウンドを使用。また、フロントからリアルーフまで一体化した透明部分は、一般的なガラスではなく、ポリカーボネード樹脂で作られている。いずれも三菱ケミHDのグループ内にある技術を用いた。

事業推進センターの石渡氏はこう期待を込める。「これまでは内装材用途がビジネスの中心だったが、今後は窓や外板、構造部材でも軽量素材の採用が徐々に広がる。当社はさまざまな素材や技術を提供できるので、そうした軽量化ニーズを確実に取り込んでいきたい」

自動車業界は自国の素材・材料メーカーと関係が密な産業で、日系自動車メーカーとの取り引きに限って言えば、海外生産分も含めて化学分野は国内勢が圧倒的なシェアを握っている。ただ、トヨタを始めとする日本の自動車産業は世界で大きな存在感を誇るため、海外の化学会社も熱い視線を送る。

世界最大の総合化学会社、独BASFは昨年、軽さと強度を特徴とする熱可塑性複合材の技術開発センターを横浜市に開設した。ターゲットは自動車の部材・部品用途で、成形品の試作や性能検証のための設備も備える。この技術拠点を戦略的に活用し、軽量化対策に取り組む日本の自動車・部品メーカーとの取り引き拡大を狙う

 車体軽量化の流れを絶好のチャンスと捉え、自動車分野の事業拡大を狙う総合化学メーカーの面々。自動車業界の素材転換を機に、各社の陣取り競争が熱くなりそうだ

渡辺 清治

東洋経済オンライン2016.06.12

  images-3-48-150x150images

【関連する記事】